賃貸住宅では珍しく、以前からある程度のカスタマイズに関しては原状回復義務を免除してきたUR都市機構が、さらに進化した内容で「DIY住宅」をスタート。
入居者自身が行う模様替え（DIY）について、原状回復義務が原則免除になるのはもちろん、対象範囲は「壁」「天井」「床」「畳」「キッチン設備」「お風呂」「トイレ」「洗面台」「電気設備」と幅広く、住まい全体をほぼ丸ごとカスタマイズできる点が魅力だ（※1）。
壁紙の張り替えや収納の設置などの比較的軽微なものから、2部屋を1部屋につなぐなどの大がかりなものまで、自分好みに変更できる。
しかも、DIYのためのプランニング＆施工期間として3カ月間の家賃が免除（※2）。じっくり時間をかけられる点もうれしい。